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店舗運営

美容室が閉店する理由とは? 失敗の原因を知って今日から対策しよう

美容室が閉店する理由

毎年多くの美容師が独立して、自分の美容室を開業しています。新規にオープンしている店も多い一方、経営がうまくいかずに閉店や廃業を余儀なくされるケースも少なくありません。開業した美容室を長く存続させるためには、美容室経営の失敗事例を分析したうえで、できる限りの対策を講じることが大切です。

今回は、美容室が閉店する理由を確認しながら、経営の失敗を回避する方法について解説します。

美容室を続けていくことは簡単ではない

大型チェーン店から個人経営店まで多くの美容室が、生き残りをかけた厳しい競争にさらされています。新規参入数の多さが競争に拍車をかけており、美容室経営を長続きさせるのは簡単ではありません。美容室の店舗数の推移を確認しながら、競争の実態について説明します。

3年以内に90%の美容室が閉店・廃業している?

厚生労働省の「平成30年度衛生行政報告例の概況」によると、2018年度の美容室の施設数は251,140施設で、前年度と比べて3,562施設増加しています。施設数自体も20年間で約5万施設増加しており、独立して開業する美容室が多いことがわかります。

その反面、経営がうまくいかないなどの理由で閉店・廃業を決める美容室が多いのも事実です。公的な統計はないものの、開店した美容室の約90%が3年以内で閉店すると言われており、美容室を続けていくことがいかに難しいかということを表しています。

ライバルが多く、競争が激しい

美容室の閉店率が高いとはいえ、新たにオープンする美容室も多いため店舗間の競争が激しい状態が続いています。みなさんにとって馴染み深いコンビニや喫茶店の店舗数と比較してその競争の激しさについて考えてみましょう。

美容室 コンビニ 喫茶店
店舗数 251,140軒 55,831軒 194,085軒

※いずれも、2019年3月度(2018年度末)時点の数値。
(出典:厚生労働省「平成30年度衛生行政報告例の概況」「コンビニエンスストア統計調査月報」)

このようにコンビニや喫茶店と比較しても、美容室の店舗数がひときわ多いことがわかります。

一方、美容室の年間平均利用回数は女性4.47回・男性5.28回(出典:ホットペッパービューティーアカデミー「数字で見る美容業界」)であり、コンビニや喫茶店の利用頻度よりも少ない傾向です。したがって、少ない顧客を多くの美容室が奪い合う、すなわちライバルが多い環境で経営していくのが美容室の特徴と言えます。

美容室が閉店する理由

美容室が閉店する理由はさまざまありますが、最も一般的なのが運転資金が尽きることです。店舗を経営するためには多くのお金が必要であり、運転資金が尽きてしまうことで閉店を余儀なくされます。

家賃などの経費が売り上げよりも多いために赤字経営が続いたり、高い割引率のクーポンが発行されるなどの価格競争に巻き込まれたりして、経営が立ちゆかなくなる事例も多いです。運転資金が尽きないようにいかにうまく経営していくかが重要となります。

美容室の経営が失敗する5つの主な原因

美容室の顧客獲得競争は年々激しさを増しており、十分な経営戦略を練らなければ赤字経営を余儀なくされ、閉店の危機に陥ってしまいます。美容室の経営が失敗に陥る5つの原因を分析したうえで、対応策について考えてみましょう。

集客対策をしていなかった

集客対策が不十分な状態だと、新規の顧客を獲得できないため売り上げを確保できず、運転資金を使い尽くした末に廃業せざるを得なくなります。

たとえば、毎月の店舗運営費が自分の給与を含めて100万円、1回あたりのカット単価を4,000円と仮定すると、1カ月あたり250名以上の顧客獲得が必要です。スタイリストとしての実務をこなしながら集客活動を行うことになるため、開業前に出店エリアや集客したいターゲットを明確化しなければ効率的な集客対策は難しくなるでしょう。

美容師としての技術が高く、開業前に指名客や紹介客が多くついていた場合は、新しい店舗でも客が自然に集まるだろうと集客対策を軽視しがちです。

開店を新たなスタートラインと考え、初心に返って店舗のコンセプトを多くの見込み客に伝えて、未来の来店につながるように行動しましょう。

事業計画が不十分だった

開業前の事業計画が不十分だった、あるいは行き当たりばったりの経営をしてしまったために、店舗運営が立ちゆかなくなる事例も見られます。想定の売り上げを確保できずに月々の支払いに苦しんだり、集客費用を確保できなくなったりするのが代表例です。

銀行から開業資金の融資を受けている場合、延滞が長引くと店販商品の在庫やオーナー美容師の資産が差し押さえられる可能性も出てきます。

流行や経済情勢は常に変動するため、計画通りに事業が進まないことを念頭に置いて事業計画を立てるようにしましょう。日々の売り上げや毎月の支出・残りの運転資金などと照らし合わせて、集客対策や店舗運営のあり方を見直すことも重要です。価格競争には対応しないと最初から割り切り、店舗の差別化を通じて客単価を上げるのも一つの戦略でしょう。

スタッフが定着しなかった

美容師を雇って店舗を運営する場合は、従業員が長く働き続けられる環境作りが大切です。美容師を含む生活関連サービス業の離職率は高めで、2019年の離職率は20.5%でした(出典:厚生労働省「2019年(令和元年)雇用動向調査結果の概要」)。

美容師が店舗に定着しない状態だと、長期間にわたり安心して通えないと顧客に判断されてしまい、リピーター化に大きな支障をきたします。新しいスタッフを募集するごとに求人費用もかかり、店舗の収支にも影響を及ぼすでしょう。

その一方で、店舗に定着すれば長期間の勤続が期待できます。技術力や接客力を給料に反映させる仕組みを構築したり、有給休暇をとりやすい雰囲気を作ったりすると、仕事へのモチベーションを高く保てるでしょう。

資金の使い方を間違えてしまった

開業時の資金配分を誤った結果、開店後の運転資金が少なくなって店舗運営が頓挫するケースも相次いでいるようです。

立地条件や内装といったハード面にこだわりすぎて、集客に向けた宣伝広告費用やスタッフの雇用費用に回せなくなったという例も見られます。高い賃料の物件を借りた場合は、月々の売上予定も高く設定しなければならず、集客がうまくいかなければ赤字となって自己資金に手を付ける結果になってしまうこともあるでしょう。

また、予定通りの売り上げを確保できたとしても、手元に現金がなければ経費の支払いができなくなり、店舗運営に支障をきたしてしまいます。帳簿では黒字なのに倒産という事態になれば、開業に向けた苦労も水の泡です。出費の優先順位を考えたうえで、運転資金はしっかり確保しておくようにしましょう。

そもそも経営について勉強していなかった

美容室の開業を決めたと同時に、美容師と経営者両方の身分を持ち合わせることになります。

美容師としての技術向上を続けても、店舗の運営がうまくいかなければ顧客を得られず、結果的に自分の技術を発揮する場を失ってしまいます。開業前から経営の知識を身に付けて、売り上げや経費をきめ細かく把握したうえで利益を拡大する方法を考えることが、経営を軌道に乗せて長期にわたり店舗運営を続けるためには大切です。

美容室オーナーの勉強会に参加する、あるいは先輩美容師に店舗経営について相談することも良い勉強となるでしょう。開業後は地域の商工会議所や青色申告会の会員となって、経営の指導を受けることもできます。

まとめ

集客対策が思うように進まなかったり、価格競争に巻き込まれたりして運転資金を使い尽くし、毎年多くの美容室が廃業を余儀なくされています。

店舗を長続きさせるためには、開業前に店舗コンセプトを十分に練り込み、経営環境の変動を考慮した事業計画を立てることが大切です。美容師の技術とは別に、集客対策や売り上げの分析といった店舗を運営する戦略の勉強も大切だと言えます。

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