自宅サロンは、小規模のスペースがあればローリスクで営業が始められる近年人気の開業スタイルです。そこで今回は、自宅サロンを開業するにあたり、失敗を防ぐために押さえておくべきポイントを解説。開業のメリットやデメリットなど、美容室オーナーや経営者にとって有益となる情報を紹介します。自宅サロン開業をするべきかの判断は、美容師人生において重大な分岐点です。人生設計の参考にしてください。

自宅サロンの開業で決めておくこと

自宅サロンは、独立開業のハードルが下がる営業形態の一つです。自宅サロンの開業にあたり、決めておくべきことを解説します。

自宅サロンのコンセプトを決める

自宅サロンのターゲットを明確にするためにも、サロンのコンセプトを決めることが大切です。

コンセプト作りのポイント

• 美容室に対する自分のこだわり
• どのような顧客に、どのように感じて欲しいか
• 美容室を通して社会に貢献やアピールしたいこと

自宅サロンのコンセプトが、そのまま自分自身の軸やポリシーとなります。例えば、「リラックス」「非日常」「リーズナブル」など、思い浮かんだ言葉が単語一つでも立派なコンセプトです。そしてコンセプトにピンと来た人が、顧客になる可能性が高まります。

コンセプトがあやふやな店は、客層が読めずに敬遠されることもあります。望まないタイプの来訪者を避けるためにも、開業前に定めておきましょう。

自宅サロンで集客したいターゲット像を絞る

コンセプト設定と同じくらい大切なことが、ターゲット像の設定です。

老若男女、誰でも歓迎のサロンは万能ではありますが、ターゲット像が曖昧になるため、ジャンルを問わず集客率が低くなる傾向にあります。ちなみにターゲットを絞ることは、「ターゲット以外はお断り」という意味ではありません。

顧客は、自宅サロンに対して「どんな人が行く店なのか」「どんなヘアカットが得意なのか」「美容室ではどのように過ごせるのか」といったポイントをチェックします。インターネットで美容室を探すことが当たり前になった現代では、ターゲットを絞る“キーワード”を設定しないでいる状態は、競合より不利になります。ターゲットの選定は、美容師としての自信をアピールでき、自宅サロンに対する信頼感も生まれるきっかけになるでしょう。

顧客像を設定する

顧客像を設定していなければ、自宅サロンの開業地やメニューの決定にブレが生じてしまいます。

理想の顧客像は、顧客の年齢・性別・住まい・雰囲気などから想像し、なるべく絞り込みましょう。同時に「来てほしくない顧客」のイメージも明確にしておきましょう。自宅サロンをトラブルから守るためにも、「ドタキャンやクレームが多い」「店に不利益な要求をしてくる」など、嫌な顧客を潔く切り捨てる勇気を持つことも大切です。

自宅サロンの働き方・価格設定を決める

営業日や料金設定など、自宅サロンでの働き方も決めておきましょう。

自宅サロンの経営では「定休日を設けるのが不安」「顧客を逃したくない」「いつでもリクエストに応えたい」いった考えから、営業日時を定めないケースがありますが、かえってデメリットが増えるやり方です。

店にリピーターがつかなかったり、経営者がプライベートの予定を組めなかったり、顧客にいつでも営業していると判断されたりすると、「急に予約が入る、ドタキャンされる」「他の店に客を取られる」といった負の連鎖が生まれるリスクがあります。

メニューや施術料金は、競合店舗の相場をチェックしつつ、なるべくシンプルに設定しましょう。加えて強みや魅力を分かりやすく訴求することが、ターゲット層へのアピールに繋がります。

自宅サロン用の物件を探す。賃貸マンションがおすすめ？

自宅サロンの場所を新たに見つける場合は、開業準備の初期段階で余裕を持って物件探しをしましょう。住居用マンションでは営業が認められないこともあるため、注意が必要です。もし自宅サロン用に賃貸マンションを契約できれば、不動産契約で初期費用や内装工事費など、節約できるポイントが増えることでしょう。

自宅サロンには、SOHOタイプの賃貸マンションが向いています。トイレや風呂、キッチンなどの住居設備を備えつつ、店舗や事務所としても利用できます。改装しなくてもおしゃれな空間が活用できるデザイナーズ系SOHOマンションも人気です。

自宅サロンの開業にかかる費用を知る

自宅サロンの開業にあたって、初期費用はもちろん、毎月かかるコストもリストアップすることをおすすめします。

自宅サロンに必要な費用の例

• 施術用の椅子や鏡、テーブルなどの家具代
• カラー剤やパーマ剤などの材料費
• タオルなどの消耗品
• パソコンやタブレットなどの電子機器
• 広告費（ホームページ制作費、チラシ代など）
• 損害保険加入費

自宅サロンは、店舗営業よりも遥かに家賃や光熱費を節約できます。その分、広告など店舗の周知に力を入れて集客を高めましょう。開業費用と毎月かかる費用を把握したら、開業後の売り上げイメージと利益の計算もしておきましょう。

集客の手段を決めておく

自宅サロン開業に備えて、集客の手段を決めておくことも大切です。特に開業前からの集客活動が重要であるため、あらゆる手段を把握しておきましょう。

自宅サロンの主な集客方法

• 公式ブログやホームページの開設
• 美容室検索サイトへの登録
• Instagram、Twitter、FacebookなどSNSでの宣伝
• チラシやDMのポスティング
• 地域情報誌やクーポン誌への掲載

なるべく多くの媒体で宣伝したいところですが、自分がよく利用する媒体や興味のある分野から取りかかることをおすすめします。手を広げすぎてすべてが中途半端になるケースは珍しくないため、「SNSでの情報発信に力を入れる」「地域密着型の広告活動をする」など、手段を絞ると良いでしょう。

 

自宅サロンを開業するメリット

そもそも、美容師が自宅サロンを開業するメリットとはどのようなものでしょうか。魅力的なポイントをご紹介します。

少ない開業資金・固定費でまかなえる

美容師が自宅サロンを開業する最大のメリットは「少ない開業資金・固定費でまかなえる」点です。

自宅の一室を施術スペースにしたり、備え付けの設備を利用したりすることで、大幅に開業コストを下げることができます。敷金・礼金などの物件取得費も発生せず、家賃や水道・光熱費は自宅と仕事場の利用分を按分することが可能です。

思い通りに客足が伸びない時でも、家賃さえ工面できれば営業を続けられます。テナント料やスタッフの人件費など、一般的な美容室オーナーが抱える不安材料から解放されるでしょう。ちなみに営業日数を毎月20日間、来店人数を1日3人程度、客単価を平均8,000円とした場合、約48万円が売り上げとなります。

自分が働きたいペースで働ける

自分のペースで自由に働ける点も、自宅サロンのメリットです。自宅が仕事場になれば、通勤にかかる時間を、プライベートの時間にできます。同居家族がいる場合、自宅サロンを完全予約制にすることで、家族との用事や生活リズムを考慮して働けます。

家事や子育てがしやすくなるため、ワークライフバランスも充実するでしょう。スキマ時間を活用して、美容師のスキルアップも図れます。

 

自宅サロンを開業するデメリット

自宅サロンを開業することで生じるデメリットもあります。後悔しないよう、開業前に把握しておきましょう。

仕事のオン・オフをつけにくい

仕事のオン・オフを分けられなくなるデメリットもあります。

接客していない間も、SNSやブログを更新したり、売り上げを計算したりと雑務が発生するため、自宅が休める空間ではなくなってしまうのです。また、仕事が途切れたタイミングで家事をしたくなることもあるでしょう。

「気付かないうちに家族との時間を犠牲にしていた」といった失敗を防ぐためにも、1日の明確な営業スケジュールの設定が大切です。オフと切り分けて、プライベートも充実させることがサロン運営を継続させるコツだと言えます。自宅兼職場を飛び出して、リフレッシュする機会も忘れずに設けましょう。

生活感が出やすい

気を抜くと「生活感が出やすい」点も、自宅サロンのデメリットです。

顧客と家族が鉢合わせたり、共用するスペースがあったり、どうしても住人の生活感が滲み出ることがあります。

特に、生活で出た汚れやにおいが顧客の目に付けば、サロンの大きなマイナスイメージとなるでしょう。不快なにおいではなくても、焼き魚や鍋料理などの「食事のにおい」は生活感を想像させます。

部屋の住人には、生活臭は気付きにくいものです。ゴミの置き場所や、子どもが散らかしそうな場所にも注意を払いましょう。

大切なことは、施術だけでなく接客や空間の魅力的な演出です。顧客の多くはリフレッシュや非日常体験を求めているため、くつろげる空間であることを魅力に変えれば問題ありません。また自宅サロンのコンセプトに沿って、インテリアや店内ミュージックにこだわる楽しみもあります。

自分で開業届・確定申告をしなくてはいけない

自宅サロンを開業すると、自分で開業届や確定申告を行います。「確定申告」とは、自宅サロンの経営者をはじめとする個人事業主が、1月1日から12月31日までの1年間で得た所得金額を税務署に申告し、必要納税額を報告する手続きのことです。毎年、翌年の2月16日～3月15日の間に行います（2021年はコロナ禍のため4月15日まで延長）。

確定申告が必要な条件は、売上から必要経費を差し引いた「年間所得」が48万円以上の場合です。「経費」とは自宅サロンの運営にかかったお金のこと。例えば、月に50万円の売り上げがあっても、そこから備品代や材料代をねん出するため、売上＝純利益とはなりません。

開業届は、開業から1ヶ月以内に税務署に提出する複数の書類です。書類は税務署か国税庁のホームページから入手可能です。郵送は、期間に余裕を持って送りましょう。

美容室の開業に必要な届け出とは？ 開業届の書き方や手続きを詳しく紹介美容室を開業する際は、保健所に提出する美容所開設届とは別に、税務署に「開業届」を提出する必要があります。開業届を提出することで、屋号・店...

リサーチと集客活動が自宅サロン成功のカギ

家にいながら仕事ができる自宅サロンは、あらゆるコストを抑えられる美容師独立の手段です。

アットホームな印象がありますが、顧客にとってはあくまでも「お店」。生活感やだらしのない雰囲気を顧客に感じさせないために、居心地がよく、魅力ある空間作りは欠かせません。

開業するための資金集めや物件探し、集客、開業届の提出など大変なことはたくさんありますが、店舗を借りるよりも経営のハードルは大幅に下がります。美容師として独立を目指す方や収入を増やしたい方は、自宅サロンも視野に入れてみましょう。

美容室の開業資金の相場は？ 自己資金額や借入金、資金の内訳も解説これまで磨き上げた美容師としてのスキルや人脈を生かして、「独立して自分の美容室を開業したい」と考えている人は少なくないでしょう。しかし、...

管理美容師の免許で開業できる！ 資格の取得方法は？美容師は複数の顧客に密接して施術を行う仕事。店舗はもちろん設備・器具の衛生管理も大切な仕事の1つです。そこで活躍するのが美容室における衛...

美容室を開業する際に必要な美容所登録とは？ 手続きや流れを解説美容室を開業するためには、美容所登録が必要です。登録手続きが完了するまでは営業を開始することができないため、店舗の工事などが進む前に美容...