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美容室開業時に気をつけるべき設備・備品の必須知識!

美容室開業時に気をつける設備・備品の必須知識

いざ美容室を開業しようとした場合、まずお店のコンセプト決定や出店エリア選びなどが頭に浮かぶ方も多いでしょう。ですがそれと同じくらい、物件の設備と備品も大切なポイントになるのです。今回は美容室開業時に知っておきたい設備・備品のチェック点、資金面で有利になれる助成金制度、そして備品購入とセットで考えなければいけない経費計上(減価償却)の基礎知識まで、幅広くご紹介していきます。

物件設備のチェックポイント

まずは物件選びで注意したいポイントをご紹介します。美容室を開業するさい、内装重視で選んだために追加工事が必要となるケースも少なくありません。そうした失敗を避けるには、以下の設備をチェックしましょう。

空調設備

美容室は同時に複数のドライヤーを使用することも多いため、「空調設備」はしっかりとチェックしたいところです。一般的な空調ではパワーが足りないので、必ず大きめの空調設備がある物件を選びましょう。

空調設備が不十分でも、立地や広さなど、その他の条件に満足していれば、空調を新たに設置するのもひとつの手です。しかし、空調の設置工事費にはエアコン本体以上の予算がかかるのでご注意を。

また、空調設備をチェックするさいは、それが大家さんが設置したものなのか、前入居者が設置したものなのか不動産業者に確認するようにしましょう。もし前入居者が残した「残置物」だった場合、故障したときの修理費用は開業者の負担となってしまいます。

水道・給排水設備

美容室を開業するなら「水道・給排水設備」も重要なポイント。物件に引き込まれている水道管が細いものだと、シャンプーのときに水圧が足らず、十分な施術を提供できない可能性があります。基本的に、水道管の太さが25mmあれば水圧問題に悩まされる心配はないと考えて良いでしょう。しかし一般的な事務所の入居を対象とした物件では13mmの水道管が使用されているケースが多いため、物件選びの段階できちんと確認しておきたいところです。

もしも開業後に水圧不足に気づいた場合は、あらためて水道管の組み換え工事をしなければなりません。水道管の組み換え費用は100万円以上になることも珍しくないため、やはりはじめから25mm供給の物件を選ぶほうが得策です。

給湯設備

シャンプー施術では一度にたくさんのお湯を使用するため、給湯設備も重要となります。給湯設備は主に「ボイラー」と「湯沸器」の2種類に分けられますが、多くの美容室で使用されているのが業務用の瞬間湯沸器です。ボイラーに比べて半分以下の予算で導入できるため、たとえシャンプー設備を複数設置したとしても格段に安く済ませることができます。

一方、ボイラーには前述の水圧問題を解消できるというメリットもあります。ボイラーとは貯水機能と湯沸かし機能を兼ね備えた、いわば「やかん」のようなもの。水量を常に一定に保ったままお湯を沸かし続けてくれるので、水道管の太さに関係なく十分な水圧を実現してくれます。しかしボイラーの設置には高額の費用が必要になる場合もあるので、導入するさいにはしっかりと検討しましょう。

美容室に必要な設備・備品

好条件の物件を見つけたら、次は美容室を運営する上で必要な設備や備品を揃えていきましょう。美容器具から一般器具まで幅広くご紹介しますので、開業時のチェックリストとしてもお役立てください。

美容器具

美容室を開業・運営するためには、以下のような美容器具が必要です。

  • シャンプー台
  • スタイリングチェア(カット椅子)
  • 鏡(スタイリングウォールミラーなど)
  • パーマ用機器
  • パーマロッド
  • カラーのための加湿器
  • ヘアドライヤー
  • ヘアアイロン

スタイリングチェアや鏡の数は店舗の規模によって異なりますが、いずれにしても一括購入ではなくリースを組むと初期費用を抑えることができます。美容室向けの通販サイトなどを利用すればお店へ足を運ぶ必要もなく、配送もしてくれるので非常に便利です。
また、この他にも必要に応じて、シャンプー関連機器やセット用品を乗せるワゴン、感染症対策のためのアイテムなどを用意しましょう。

その他の設備

美容器具だけでなく、パソコンや洗濯機といった一般的な備品も必要となります。特にパソコンはお客様の情報を管理したり、お店のホームページやSNSを更新したりするためにも非常に重要! ほとんどのお客様は美容室を探すさいにスマートフォンを利用するので、モバイル機器での表示に対応したサイトを作成し、店休日などの情報は随時更新しましょう。

また、美容室に限らず、お店を経営していくためにはPOSシステムの導入も欠かせません。POSシステムとは「Point of Sale」の略で、顧客管理や日々の売上管理、集計・分析に役立つシステムのことを指します。予約管理としても活用できるので、POSシステムが搭載された「POSレジ」の導入はおすすめです。

 

開業時の設備は助成金を活用しよう

美容室を開業するには何かとお金がかかるもの。設備や備品購入にかかる負担を少しでも減らせるよう、「助成金」を上手に活用しましょう。助成金とは、国や地方自治体から受け取れる返済不要の資金援助のことです。起業・開業に関する助成金には主に「創業・事業継続補助金」「小規模事業者持続化補助金」「地域中小企業応援ファンド【スタート・アップ応援型】」「キャリアアップ助成金」の4種類があり、それぞれ助成の内容や上限金額が異なるので、自分に当てはまるものがないか調べてみましょう。

開業助成金は地域によって内容が異なる

実は、開業助成金の内容は地域によっても異なります。たとえば東京都には東京都中小起業振興公社による「創業助成金」という助成制度があります。これは、都内での創業を予定している、または創業5年未満の中小企業者などのうち、一定の用件を満たす方に限り創業初期に必要な経費や人件費、広告費、賃借料等の一部が助成される制度です。また、東京都・東京信用保証協会・金融機関の三者が協調して資金を援助する「東京都中小企業制度融資」や、都内での女性・若者・シニアによる地域に根ざした創業を支援するための「女性・若者・シニア創業サポート事業」も実施されています。

さらに東京23区には区が独自に行う開業支援融資や助成金制度もあり、さまざまな制度を活用することで開業資金をぐっと抑えることも可能です。地域ごとの助成金は東京都以外の地方自治体でも実施されているので、まずは開業予定地の助成金制度を調べてみましょう。

 

一定金額以上の設備投資は固定資産扱いになる

「開業にかかった費用はすべて経費になる」と思われがちですが、実は「固定資産」に該当するものは購入した年に経費として計上することはできません。固定資産は購入した物の種類に応じた耐用年数にわたって経費とするという決まりになっているので、実際に費用化できるのは購入から5~10年後となります。この事実を知らずに開業1年目の経費計算を見誤ってしまう方も多いため、固定資産の基準をしっかりと理解しておきましょう。

固定資産は減価償却の必要があるので注意

固定資産として判断される基準は、購入した物品の種類ではなく、ひとつあたりの支払い金額です。

たとえば10万円未満の物は固定資産には区分されず、消耗品として区分され、全額をその年に経費として計上できます。一方、10万円以上20万円未満の物は「少額減価償却資産」「一括償却資産」「固定資産」の3つから、20万円以上30万円未満の物は「少額減価償却資産」または「固定資産」の2つから選択可能です。そして30万円以上は、すべて固定資産扱いとなります。

減価償却とは、固定資産の購入費用を使用可能期間にわたって、分割しながら経費計上することです。たとえば15万円の電動シャンプー椅子を減価償却するとしたら、1年目・2年目・3年目と5万円ずつ費用計上していくようなイメージです。どのように経費計上すべきかはケースバイケースなので、詳しくは税理士など専門家に相談しましょう。

まとめ

美容室のサービスの質は施術スキルだけでなく、設備や備品の充実度によっても大きく左右されるため、予算やイメージに合わせて慎重に選ぶようにしましょう。特に後からでも揃えられる備品とは違い、物件設備を事前チェックしておくことはとても重要です。
また、開業資金が足りないとお困りの方は、ぜひ国や地方自治体の助成金についても調べてみてください。助成の基準に該当すれば、資金面のハードルがぐっと下がって美容室開業が有利になるはずです。

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