厳しい生存競争が続いていたところにコロナ禍の影響も重なり、美容業界は激動の時代を迎えました。なかなか混沌とした状況ですが、美容室の経営者のみならず、美容師として働く人、将来的に開業を目指す人にとって、現状を知ることは仕事を順調に進めていくためにも大切です。
そこで今回の記事では、さまざまな統計データから美容業界の全体像を見つめ直すとともに、取り組んでいくべき課題点や今後の展望についても解説していきます。
美容室の市場規模はどのくらい？
2020年度の美容市場規模は約1兆4千億円！
まずは株式会社矢野経済研究所が行った調査のデータをもとに、国内の理美容市場規模について見ていきます。2020年度、事業者売上ベースでは前年度比92.7％、金額にすると1兆9,700億円でした。美容市場だけに限ると前年比92.3％、1兆3,810億円、理容市場だけに限ると、前年比93.7％、5,890億円でした。
新型コロナウイルスの影響により、前年から大きく市場規模を縮小する形となりました。特に4月に政府から緊急事態宣言が発出されたことにより、店舗側は一時休業や営業時間の短縮を実施したり、顧客側も外出を控える「巣ごもり」によりセルフカラーや来店間隔の長期化が進んだことが、今回の結果に拍車をかける形になったと思われます。
2021年はコロナの影響は若干でも改善することを前提とし、理美容市場規模は、事業者売上高ベースで2兆1,052億円（前年度比106.9％）、このうち美容市場が1兆4,820億円（同107.3％）、理容市場が6,232億円（同105.8％）になると予測されています。
美容業の市場規模は微減ながら堅調に推移
同じく矢野経済研究所のデータによれば、美容市場に関しては、2015年度は1兆5,220億円、2016年度は1兆5,167億円、2017年度は1兆5,103億円、2018年は1兆5,047億円、2019年は1兆4,966億円と、1兆5,000億円ほどを横ばいで推移しています。若干減少傾向ですが、コロナの影響を受けた前年を除くとここ数年はほとんど変化がありません。
付加価値を付けた高めの値段設定をしている美容室と、価格帯が低めのチェーン店との間で上手く拮抗してバランスが比較的とれていることで、大きな増減がないのではと考えられています。美容室に行く頻度は、1～3ヶ月に1回程度という方が多いそうです。たとえば外食などの日常的な贅沢とは違い、お金があるから月に何度も行くという性質のものではありません。ですから価格帯のバランスというのは市場規模に大きな影響を及ぼすのでしょう。
美容室・美容師の数は増加傾向
今度は厚生労働省が公表しているデータから、全国にある美容室と美容師の数を見てみましょう。売上ベースで考えると市場規模は横ばいですが、美容室・美容師の数は増加傾向にあります。平成3年、つまり今から30年ほど前の1991年では、美容室の数はざっくりですが19万施設程度でした。しかしそこから右肩上がりに、毎年全体の数パーセントの比率で増え続けているのです。
2014年度に23万7千店を超え、2015年度には24万店を突破、2018年度には25万店に、そして2019年度の美容室総数は約25万4千店にまで達しました。25万店というのは、町中どこにでもある、コンビニやドラッグストアをゆうに超える店舗数です。同じ美容業である理容室が減り続けているのを考えると、これはとてもすごいことですよね。
また、美容室の増加に伴ってか、2019年度の美容師数も54万2千人と過去最多を記録しています。美容師を目指す人にとって働き口、働くお店の選択肢が増えたのは良いことですが、その分顧客を取り合うことになってしまい、倒産する美容室も少なくありません。さらに今後はコロナの影響によりはたして増加傾向は続くのか注視しなければなりません。
美容業界の現状と将来像
美容業界で働いている人にとって、この先の展望は一番気になるポイントですよね。美容業界の現状としては、市場規模は増加傾向にあり、さらに顧客単価も以前より上がっています。成長スピードは緩やかですが、それでも衰退する業界が多い中、健闘していると言えるでしょう。若年層をはじめとし、男女問わず美意識が高くなっていることも、市場規模が広がっている要因と考えられます。ちょっとした気分転換に、たまの贅沢に、美容室で髪をケアしてもらうといった具合ですね。
ただし店舗数や美容師数が増えているからと言って、全体の売上が横ばいのままでは、決して「将来性がある業界」とは言えません。現在日本は少子化が大きな問題となっており、ここ数十年のうちに人口が大きく減少する予想も立てられています。そんな状況下で、限られたお客様の心をつかみ、継続して利用してもらうことが何よりも大切です。将来的にはいずれ店舗数も頭打ちになるでしょうから、その時どうするかを今からしっかり考えておきたいものですね。
美容業界の課題
美容業界の課題と言えば、やはり店舗増加による生存競争が一番に挙げられます。全体で考えれば、人気のお店が生き残り、ある程度の店舗数に収束するのは決して悪いことではありません。しかし、自分の経営する美容室・働く美容室に限れば、生き残れるよう努力をするのは当然なことです。美容室経営が成功するかは、立地や同時期に開業した他の美容室、宣伝にかけられる費用など、さまざまな要素が絡み合っています。できるだけ早く最適な経営戦略を見つけることが、競争に打ち勝つために重要でしょう。
そしてもう1つ、離職率の高さも非常に大きな課題だと言われています。美容師は3年内に半数以上が辞めてしまうほど離職率が高い職業です。激務や給与の安さに耐えかねて転職したり、そもそも美容師を辞めてしまう人が多く存在するのです。せっかく続けていてもお店が倒産してしまう、激務で続けることができない。その2つが大きな問題になっています。安定して働ける環境づくりが急務です。
美容業界の今後
2020年から日本国内でも猛威を振るい始めた新型コロナウイルス。さまざまな企業・業界が、コロナ禍の影響による需要減で苦しんでいます。もちろん美容業界も同じで「不要不急の外出を控えるように」と発表されていたこともあり、一時期客足が大きく落ちていました。いつもより美容室に行く頻度を減らしたという方も多くいます。客単価が上がったとしても、大幅に来店数が減れば売上には大打撃でしょう。結果、個人経営店のような小さな美容室は閉店を余儀なくされています。
コロナ禍を生き残るためには、顧客を離さないよう、また少しでも売上が出せるように工夫をしなければいけません。つまり「この美容室でなきゃ！」と、お客様に思ってもらえるような何かが必要なのです。感染予防対策をしっかりしつつ、付加価値を付けたサービスの提供が求められます。
まとめ
美容室・美容業の市場規模は、平成に入ってから令和の現在まで、右肩上がりに広がり続けてきました。全体での売上、美容室や美容師の数も増加の一途を辿っているのです。店舗数だけで見ても、コンビニやドラッグストアを超える数を誇り、人口が減少する中、顧客確保のためにさまざまな戦略が必要になります。
一方で美容師の離職率は高く、安心して働いてもらえる環境を作ることが課題です。集客と人材確保、両方からのアプローチが必須でしょう。また、このコロナ禍の中、閉店する美容室も少なくありません。高価格帯で付加価値のある美容室なのか、それともシンプルで安価なのか。美容室のスタイルに合わせた工夫を行うことが、生き残りの鍵となってきています。
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