「美容室の電気代ってそんなに高いの?」
「美容室の電気代を節約して、少しでもお得にしたい」
上記のようにお考えの美容室経営者の方もいらっしゃるでしょう。そこで今回の記事では、美容室の電気代はどれくらいかかっているのか、少しでも電気料金の負担を減らすにはどうすればいいのかなど、経費削減に役立つ情報をご紹介していきます。
美容室はどこに多く電気を使っている?
美容室の電気代は規模や設備、お客様の来店数が異なるため一概に言えませんが、「どこに多く電気代がかかっているか?」の傾向はつかめます。
最も高額になるのが、冷暖房などの空調設備です。特に夏場と冬場は常時稼働するため消費電力がかさみ、美容室が支払うトータル電気代の中で圧倒的に高い割合です。少なくとも電気料金の7~8割は空調コストが占めていると考えてよいでしょう。
続いてはドライヤーと照明設備が挙げられます。ドライヤーは使用時間が短く感じても、瞬間消費電力は相当高くなります。照明も省エネなLEDが主流になったとはいえ、それなりの数を常時点灯させているわけですから、ドライヤーと同程度には電気を消費しています。
ほかにはヘアアイロン、スチーマー、施術とは直接関係ありませんがネットワーク機器など、あらゆるところで電気を使います。標準的な規模の美容室でも電気料金が月額3万円を切ることはなく、最低4~5万円にはなるだろうと言われています。
美容室の電気代を節約するためには?
できるだけ電子機器は新しいものにする
もし、自社の美容室で使っている電子機器・設備が極端に古い場合はできるだけ新しいものに変えましょう。昨今は省エネな機器が発達してきましたが、裏を返せば古い機器ほど電力効率が悪く、使えば使うほど電気代に差が出てくるということです。
もし、年代の古いものや電力を大きく消費する機器があれば、買い替えるなどして対策を練りましょう。コンセントに差し込むだけで機器ごとの消費電力が測定できる「ワットチェッカー」などを使えば、どの機器が電力食いなのか自分で判別することも可能です。
より安い電力会社を検討する
月々の電気代を少しでも抑えたいなら、安い電力会社を検討するのも有効です。日本の電気料金は基本的には3段階制で、使用量が増えるごとに料金単価も高くなる方式を採用しています。
電力自由化で参入した後発の新電力企業は、大手電力会社よりも料金単価を下げたプランを展開しています。現在大手の電力会社を使っていて電気料金の高さに悩んでいる場合は、後発の新電力企業をチェックしてみるといいでしょう。
照明をLEDに変える
まだ照明を白熱電球にしている場合は、LEDにすると節電効果が見込めるでしょう。圧倒的に電力効率が良く、さらに長寿命というメリットがあります。
スペースごとに照明の強弱をつける
電気代を少しでも節約するために、スペースごとに照明の強弱をつけるようにしましょう。たとえば施術スペースとシャンプースペースで明るさの強弱をつけるのです。照明の強弱をうまくつければ節電になるだけでなく、メリハリが効いたおしゃれな感じを演出できて一石二鳥になります。
レッスン中などは照明を必要な分だけにする
自社のスタッフが終業後にレッスンを行っているなら、照明を必要な分だけにしましょう。ただ、あくまでもレッスン中なので、あまり照明を暗くし過ぎるとやり辛くなってしまいます。視界を確保できる範囲での節電を心がけてください。
電気代以外の経費も安くしよう
水道代
美容室ではシャンプー台などでお客様の髪を洗い流すため、毎月かなりの水道料金が発生します。相場としては最低8,000~10,000円くらいが一般的でしょうか。
水道代を節約したい場合は、節水業者に依頼するのも1つの選択肢です。節水バルブを取り付けることで使用感を変えずに節水効果が期待できます。
また、使っているシャワーヘッドの交換もおすすめです。通常のシャワーヘッドに比べて30~50%ほど節水できる機器もあるため、導入する価値があります。シャワーヘッドには残留塩素を取り除いてくれるタイプもあり、節水効果だけではなく、お客様への髪の負担を減らすことが可能です。
ガス代
美容室では1日に何人も髪を洗うため、少しでもガス代を節約するためにもガス会社は吟味して選ぶようにしましょう。
すでにガス会社は自由化されているので、選択肢はかなりあります。単純な月額料金だけでなく、詳細な契約条件(解約時の違約金が高額になってしまうなど)もチェック必須です。
まとめ
最後に簡単に本記事の内容をまとめます。
- 美容室の電気料金の相場は少なくとも月額4万円以上
- 電気代の中では「空調」コストが圧倒的に高い割合を占める
- 節電には省エネな機器を導入したり、より安い電力プランを契約するのが有効
- 電気だけでなくガスや水道料金も含め、総合的なコスト削減を目指したい
美容室の経営者にとってコスト削減は大きな課題だと思いますが、安易に人件費をカットすることはおすすめできません。まずは電気代など余計なコストを洗い出し、そこから無駄を省いていくのがいいでしょう。